日本テレビ系『博士は今日も嫉妬する～人生が楽しくなる最新テクノロジー～』で当社の自己治癒コンクリート『Basilisk』が紹介されました！
日本テレビ系『博士は今日も嫉妬する～人生が楽しくなる最新テクノロジー～』で当社の自己治癒コンクリート『Basilisk』が紹介されました！ 【番組放送概要】 ・番組名：日本テレビ系『博士は今日も嫉妬する～人生が楽しくなる最新テクノロジー～』 ・放送日時：2023年12月10日（日）よる6時55分から ・番組公式ホームページ：https://www.ntv.co.jp/hakase/ 番組公式ホームページでバックナンバーをご視聴いただけます。
NEWS PICKSポッドキャスト『GREEN IMPACT 〜地球を救う、ヤバいビジネス〜』に會澤社長がゲスト出演
2020年代の最注目トピック「グリーン経済」をテーマに、最先端のビジネスやテクノロジー、起業家たちに焦点を当てるトーク番組『GREEN IMPACT 〜地球を救う、ヤバいビジネス〜』に、弊社の會澤祥弘社長が、”地球を救うビジネスを構想するヤバい仕掛け人”として、ゲスト出演いたしました。 以下、番組公式より抜粋 ▼今回のトーク内容： ゲストは會澤高圧コンクリート代表の會澤祥弘さん／実は大量のCO2を出すコンクリート／元日経新聞の記者である會澤さん／脱炭素コンクリートと通常のコンクリートは何が違うのか／コンクリートは水の次に使われるマテリアル／二酸化炭素排出に危機感を抱いたきっかけは？／自己治癒するコンクリートの秘密／作っては壊す、という産業モデルからの転換／なぜ會澤高圧コンクリートは動きが早いのか／日本企業に脱炭素コンクリートを売る難しさ／産業全体の脱炭素の機運を高めたい／ブロックチェーンがマーケティングを加速させる／コンクリートメーカーがNFTを作る時代がやってくる／セメントを使いながらカーボンネガティブを実現する方法／ラボの技術と量産システムの融合がカギ／サンフランシスコBlue Planetとの技術交流 ▼番組概要： 2020年代の最注目トピック「グリーン経済」をテーマに、最先端のビジネスやテクノロジー、起業家たちに焦点を当てるトーク番組。木曜版は2人のジャーナリストが世界中を旅しながら、地球を救うビジネスを構想する、ヤバい仕掛け人たちに会いに行きます。MCは「NewsPicks地球支局」の後藤直義と岡ゆづはが務めます。毎週月・木曜日配信。 ▼出演： 後藤直義（NewsPicks ニューヨーク支局 編集委員） https://twitter.com/naoyoshi510 NewsPicks地球支局（NewYork在住）にて、気候変動分野のテクノロジーなどを担当する編集委員。シリコンバレーにおける取材を長らくおこない、「ゼロイチ」を生み出そう起業家や投資家たちにフォーカスをする連載『グリーン化する世界』などを執筆。大学の客員研究員として、2023年よりグローバルにグリーン分野の調査プロジェクトも担当する。著書に、世界のトップVCたちを独占インタビューした『ベンチャーキャピタリスト』（NewsPicks Publishing 2022）など。国境を超えるコミュニティをつくることに、現在注力中。 岡ゆづは（NewsPicks編集部 記者）https://twitter.com/OkaYuzuha NewsPicks地球支局の気候変動分野のレポーター。東京大学教養学部卒業後、NewsPicksに入社。新型コロナウイルスのワクチン開発で一躍有名になったモデルナのCEOや、遺伝子編集技術発明者の一人であるジェニファー・ダウドナ教授など、世界のトップ経営者やノーベル賞受賞研究者らをインタビュー。2022年より、大学における客員研究員も兼務し、気候変動にフォーカスした取材に注力している。 ▼プロデュース： 野村高文（Podcast Studio Chronicle 代表）https://twitter.com/nmrtkfm Podcast Studio Chronicle 制作番組一覧 https://chronicle-inc.net/ ▼デザイン： 岩城ユリエ — 是非、ご聴取ください！
會澤社長、岸田首相のサウジ訪問に同行 ムハンマド皇太子（MBS）に謁見
會澤社長、岸田首相のサウジ訪問に同行 ムハンマド皇太子（MBS）に謁見 日本サウジアラビア ビジネスラウンドテーブルに登壇 アルサエダンとデジタル建築のMOUを追加締結 會澤高圧コンクリート株式会社の會澤祥弘社長（57）は16日、岸田文雄首相のサウジアラビア訪問に日本の財界関係者ら40名余りと共に同行し、日本サウジ首脳会談の舞台となったジェッダのアルサラーム宮殿でサウジのムハンマド皇太子（MBS）に謁見致しました。 アルサラーム宮殿にてムハンマド皇太子へ謁見 サウジは2016年に策定した経済構造改革「サウジビジョン2030」で脱石油戦略を打ち出し、ムハンマド皇太子を司令塔に建設産業の育成、経済のデジタル化などを強力に推進しています。サウジのアルサエダングループと合弁事業を進めている會澤社長は首相のサウジ訪問への同行を政府より要請されたのを受け、三菱重工業の宮永俊一会長（中東協力センター会長）をはじめとする企業トップら約40名からなる経済ミッションに参加致しました。 ビジネスラウンドテーブルに参加する會澤社長 會澤社長は、日サ首脳会談に併せてリッツ・カールトン・ジェッダで開催された「日本サウジアラビア・ビジネスラウンドテーブル」（円卓会議）に事業パートナーであるマシャエル・ビン・サエダンCEOと共に参加し、映像を交えながら合弁事業体「AL SAEDAN BT Powered by AIZAWA」のPC建築のデジタル化戦略などについてプレゼンテーションを致しました。さらに円卓会議後に開かれた岸田首相を囲む懇談会でもスピーカーを務め、建築のデジタル化を通じて日本とサウジの経済協力関係の強化に努める考えを表明致しました。 日本サウジアラビア・ビジネスラウンドテーブル 岸田首相とムハンマド皇太子の首脳会談はこの後、アルサラーム宮殿にて行われました。厳重な警戒態勢のなか約40名の経済ミッションが宮殿に招かれ、岸田首相が参加者のバックグランドを説明しながらひとりずつ皇太子に紹介、會澤社長は4番目に紹介され、ムハンマド皇太子と固く握手を交わしました。 ムハンマド皇太子と握手を交わす會澤社⻑ これに先立ち、ラウンドテーブルの開始にあたって、會澤社長とマシャエルCEOは、PC建築の合弁事業体を通じて、①SYNCWORLD™とデジタルクローン建築による自律制御型PC建築モデルを推進する ②フライング３Dプリンターのサウジ実装アプリケーションを開発する ③福島RDMセンターとの連携による教育訓練機能を確立し運用する、ことで合意し、以上の内容を記す三つの覚書（MoU）を締結しました。両国の政府関係者が多数参加するなか、サウジのアル・ファーレフ投資相と岩井文男在サウジアラビア日本大使立ち合いの下、両者はMoUの交換を果たしました。 MoUを締結した會澤社長とマシャエルCEO ビジネスラウンドテーブルに参加した會澤社長とマシャエルCEO ■會澤高圧コンクリートについて Innovate・Challenge・Trustの理念のもと、コンクリートマテリアルと先端テクノロジーを掛け算して新たな企業価値の創造に取り組む総合コンクリートメーカー。バクテリアの代謝機能を活⽤してクラック（ひび割れ）を⾃ら修復する⾃⼰治癒コンクリート（Basilisk）や速乾性のセメント系材料を使ったコンクリート3Dプリンターといった新機軸をMITやデルフト⼯科⼤学等との産学協⼒をテコに⽮継ぎ早に打ち出し、伝統的な素材産業からスマートマテリアルを基軸とするイノベーション・マーケティング集団へとDXを仕掛けています。2023年3月末の売上高は213億円。従業員622名。 ※メディアの皆様へ 当プレスリリース及び関係する画像ファイルなどはこちらからダウンロードいただけます。 https://drive.google.com/drive/folders/1lMxB8N0mFSwJ_qcqpfqw–O3z0UXB-jx?usp=sharing
NHK WORLDの科学番組『Science View』で自己治癒コンクリート『Basilisk』が紹介されました
自己治癒コンクリート『Basilisk』が、日本発の最先端技術を世界に向けて紹介する科学番組 NHK WORLD TV『Science View』にて放送されました。 NHK WORLD『Science View』 https://www3.nhk.or.jp/nhkworld/en/tv/scienceview/ 放送日：2023年4月18日（火）日本時間 23時30分 その後 4月19日（水）5時30分、12時30分、18時30分の計4回放送。 またオンエア後にはNHK WORLDのビデオオンデマンドコーナーで１年間視聴可能です。 NHK WORLD – JAPAN OnDemand https://www3.nhk.or.jp/nhkworld/en/ondemand/video/2015297/ 是非ご覧ください。 自己治癒コンクリート「Basilisk」Webサイト https://basilisk.co.jp/
NFTを活用したコンクリート版の脱炭素経営プラットフォームを開発
福島県浪江町にシステム運用会社設立 會澤高圧コンクリート 炭素削減記録を取引先と共有 スマホアプリも追加開発へ 會澤高圧コンクリート株式会社（本社苫小牧市、代表取締役社長 會澤 祥弘）は、テクノロジーによって脱炭素化を進めた特殊コンクリート製品の製造証明書をNFT（非代替性トークン）の形態で発行し、製品を購入したゼネコンや発注元のデベロッパーなどに譲渡して炭素削減の証跡データを建設関連業界で自律的に管理して行く、コンクリート版の脱炭素経営プラットフォームを開発致しました。 本プラットフォームを運営するための新会社「aNET ZERO株式会社」（本社福島県浪江町、代表取締役 會澤 祥弘）を、福島県浪江町で建設中の次世代中核施設「福島RDMセンター」内に資本金1,000万円で４月中に設立し、当社が主宰する脱炭素化運動「aNET ZEROイニシアティブ」の協定締結メーカーおよそ100社、並びにその取引先などを対象に、6月末から本格運用を開始いたします。 aNET ZERO株式会社による脱炭素経営プラットフォームの概念図 ～デカボバッジを発行・共有～ 当社は、セメント・コンクリート産業の脱炭素化に向けた取り組みを加速するプログラム「aNET ZEROイニシアティブ」を主宰しており、各地域を代表するプレキャストメーカーや生コン工場に対し、脱炭素に貢献する自己治癒コンクリートやカーボン除去の先進技術を供与する一方、新たな脱炭素系技術の共同開発や実装に取り組んでいます。 建設業界が脱炭素を進めるには、自社の直接的なCO2排出だけでなく、仕入れ資材の上流工程などを含む「Scope3」ベースで炭素量を管理する必要があります。建設時にコンクリートを大量に仕入れるゼネコンや発注元であるデベロッパーにとって、主要資材であるコンクリートを可能な限り低炭素型に切り替え、その結果としてセメント・コンクリート由来の炭素が当該建設工事でどれだけ削減されたかを、改ざんや二重計上されない形で記録管理して行くことが極めて重要になると判断しました。 サプライチェーン排出量の算定基準 ～企業間ウォレットでdouble jump.tokyoと提携～ 当社はブロックチェーン技術を活用した炭素削減量の計算根拠となる証跡データをNFTとして発行するシステム「Decarbo-Badge Factory」（デカボバッジ・ファクトリー）を独自に開発するとともに、ウォレットを介してNFTを企業間で安全かつスムーズにやり取りするためWeb3技術に優れたdouble jump.tokyo株式会社（本社東京、代表取締役CEO 上野 広伸）と提携し、６月から協定締結会社とその取引先を対象とする「脱炭素経営プラットフォーム」の運用を開始いたします。実際のシステムの提供や運用サポートは新設するaNET ZERO社が担当します。 具体的には、「aNET ZEROイニシアティブ」に参加したコンクリートメーカーが、脱炭素技術を使用した特殊コンクリート製品をコントラクター（ゼネコン／ハウスメーカー）に納品する際に、自社の基幹システムに記録されている出荷データや製品の原材料・配合マスタを元に製造で発生するCO2排出量（ベースライン）と使用した脱炭素系技術で得られるCO2削減量を、今回新たに開発したWebサービス「Decarbo-Badge Factory」にWebAPIを介して送信することにより、NFTの発行及びその削減量の根拠となる計算内訳データをHTMLページとして自動作成します。発行したNFTは「Decarbo-Badge Factory」のユーザーアカウント専用ページで検索・一覧表示することができます。 aNET ZERO社は協定締結会社向けのWebサービスである「Decarbo-Badge Factory」と各社の基幹システムとのデータ連携を促し、CO2削減技術を使用したコンクリート製品が出荷される度にシステムに登録され、カーボンクレジットの「証明書」としてNFTが発行される脱炭素証明の自律的な組織運営を目指して参ります。 脱炭素の証明書となるNFTについては、製品を購入したゼネコン、最終的には発注元のデベロッパーなどにウォレットを介して移転させ、ブロックチェーンの特性を活かしたScope3ベースの炭素削減量のトレーサビリティ確保・改ざん防止・二重計上防止を実現することが本プラットフォームの目的と位置付けています。 全ての参加者が安心して簡単にシステムを利用できるよう、ウォレットには、double jump.tokyoが提供する企業向けの「N Wallet」を導入します。N Walletは個人が利用するウォレットとは異なるビジネス向けの管理機能を備えており、秘密鍵を直接管理しない、ダブルチェック申請・承認により暗号資産の不正利用や不透明な取引を防止することなどを可能とします。aNET ZERO社は「Decarbo-Badge Factory」と「N Wallet」を連携させたシステムを2023年6月30日にローンチいたします。 ～行動変容支援アプリも追加開発～ さらにaNET ZERO社は、社員の通勤時間の炭素量や保有する車両の炭素量を正確に把握して、社員や物流委託先の低炭素化に向けた行動変容を支援するアプリ型の追加機能開発を、米マサチューセッツ工科大学（MIT）のスタートアップ、TRAM Global社（米デラウェア州、CEO：ラミロ・アルメイダ）と提携して進めることで同社と基本合意しました。 TRAMは、人々に移動行動の変化を促し、炭素排出量のさらなる削減につなげることをミッションにしています。例えば、通勤時に徒歩や自転車などを利用すると移動時間や速度から利用した交通手段が自動推定され、車を利用した場合に比べて減らせた炭素量に応じたトークンを受け取れるなどの仕組みを、AI（人工知能）を活用しながら開発しています。こうしたアプリの開発・導入で、脱炭素経営に広く社員や取引先を巻き込み、現状は「みなし」処理している通勤時の炭素発生量を正確に把握するととともに、ゲーム感覚で行動変容を促すための実証も進めて参ります。 ～建設業界の新たな『生き方』に～ 当社の會澤祥弘社長は10日、脱炭素経営プラットフォームについて、以下のコメントを発表しました。 「当社が2035年までのネットゼロにコミットし、脱炭素第一（Decarbonization First）を経営のモットーとして掲げて以来、社内では脱炭素を『デカボ』と略称してきました。デカボの実践手段は、自己治癒コンクリートによる超高耐久化やカーボン除去など様々であり、施主や元請の考えや現場の状況などを考慮しながら、使用する技術や工場の選定を含めて最適な処方箋を探る実に創造的な仕事となります。 このように現場ごとに唯一無二の製品を出荷する脱炭素の活動記録には、非代替的なデジタルアートの流通などに使われ、改ざんや二重計上を許さず、取引の流れを確実にトレースできるNFTの利用が現状最も適しており、脱炭素関連の非財務データをNFT化したものを「デカボバッジ」と命名し、コンクリート系脱炭素の証明書として広く普及させて行くことを決断した次第です。 6月末にはaNET ZEROの協定締結会社はプレキャスト50社、生コン50プラント程度に拡大する見通しで、脱炭素経営プラットフォームをベースとする私たちの集団的で自律的な動きは建設業界の脱炭素化をさらに前進させることになるでしょう。システムを運用する新会社を、イノベーションをテコにして復興を進める福島県浪江町に新設することで、私たちの活動が福島復興の一助になればとも考えました。 福島県浪江町に建設中の『福島RDMセンター』 NFTを脱炭素証明として利用することはもとより、特定の産業セクターが既存のNFTマーケットプレイスを使わずにNFTの登録・発行・譲渡までを行うプラットフォームを自主運用するのは恐らく例がなく、Web3の先駆的な事例ともなるはずです。期限付きネットゼロにコミットしたわが国の主要なコンクリートメーカーが本プラットフォームを使って集団的な行動をとることにより、コンクリートの調達や管理に係る手法が私たち建設関連業界の『新たな生き方』として普及して行くことを願っています」 ■會澤高圧コンクリートについて Innovate・Challenge・Trustの理念のもと、コンクリートマテリアルと先端テクノロジーを掛け算して新たな企業価値の創造に取り組む総合コンクリートメーカー。バクテリアの代謝機能を活⽤してクラック（ひび割れ）を⾃ら修復する⾃⼰治癒コンクリート（Basilisk）や速乾性のセメント系材料を使ったコンクリート3Dプリンターといった新機軸をMITやデルフト⼯科⼤学等との産学協⼒をテコに⽮継ぎ早に打ち出し、伝統的な素材産業からスマートマテリアルを基軸とするイノベーション・マーケティング集団へとDXを仕掛けています。2023年3月末の売上高は209億円。従業員611名。 會澤高圧コンクリート株式会社 Webサイト：https://www.aizawa-group.co.jp/ aNETZEROイニシアティブ Webサイト： https://www.a-netzero.com/ （本プレスリリースの問い合わせ先） ■會澤高圧コンクリート株式会社 デジタル経営本部副本部長/aNET ZEROイニシアティブ事務局長 嘉津山 公一（080-2879-8218） ■會澤高圧コンクリート株式会社 未来開発本部デジタルマーケティング統括 大橋 未来（080-2740-0971） ※メディアの皆様へ 当プレスリリース及び関係する画像ファイルなどはこちらからダウンロードいただけます。 https://drive.google.com/drive/folders/1mSAE-w-CC7iWevwneK8OQVmgRs9BGDC1?usp=share_link
