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ATOM工法025生コンカルバートウォール農業用製品側溝類桝　類マンホール会社概要管　類基 礎 工縁石・基礎石類特殊製品景　観拡底部径D1（m）2.82.93.03.13.23.33.43.53.63.73.83.94.04.12.532.722.913.122.252.422.602.702.022.182.332.501.831.962.112.252.412.562.732.893.071.661.781.912.042.182.332.472.632.781.511.521.741.861.992.122.252.392.531.381.491.591.711.821.942.062.192.322.452.592.732.883.031.271.371.461.571.671.781.892.012.132.252.382.512.642.781.171.261.351.441.541.641.751.851.962.082.192.312.442.561.081.161.251.341.431.521.611.711.821.922.032.142.252.371.001.081.161.241.321.411.501.591.681.781.881.982.092.201.001.081.151.231.311.391.481.571.661.751.851.942.041.001.071.151.221.301.381.461.551.631.721.811.911.001.071.141.211.291.371.441.531.611.691.78支持力算定式材料の品質許容支持力　杭の長期許容支持力は、杭体コンクリートの長期許容圧縮応　力度に杭の最小断面積を乗じた値以下で、かつ下記の①~③　に示す値以下とする。　①載荷試験を行う場合は、試験結果による降伏荷重の1/2及び　　極限荷重の1/3のうち、いずれか小さな値のものとする。　　ただし、その最大値は有効底面積に2500kN/m2を乗じた　　値とする。　②載荷試験を行わない場合で、かつＮ値50以上の良質な地盤　　（例えば、東京礫層や天満砂礫層、及び同等以上の地盤）　　に支持される場合は、有効底面積に250t/m2を乗じた値と　　する。　③ATOM工法は良質な地盤に支持されることを原則とするが、　　支持地盤のＮ値が50より小さく、載荷試験を行わない　　場合は下記の支持力算定式により検討するものとする。　　ただし、その最大値は有効底面積に2500kN/m2を乗じた　　値とする。　　Ra=1/3 {150N_・Ap+（10/5・N__s・Ls+1/2・q_u_・Lc）ψ} - W　ここでRa：長期許容支持力（kN/m2）Ｎ：杭先端より下方に1D1,上方に4D1の間の地盤平均N値（D1は拡底部径）ただしN≦60とする。Ns：杭の周面摩擦を考慮できる地盤中、砂質土部分の平均Ｎ値、ただしNs≦25Ls：杭の周面摩擦を考慮できる地盤中、砂質土にある杭の長さ（m）qu：杭の周面摩擦を考慮できる地盤中、粘性土部分の平均一軸圧縮強度（kN/m2）ただしqu≦100Lc：杭の周面摩擦を考慮できる地盤中、粘性土部分にある杭の長さ（m）ψ：杭の周長（m）Ｗ：場所打ちコンクリート杭の重量一排土重量（kN）但し、上式右辺第２項の杭周面摩擦力の算定には傾斜部（h1）を除く。2. 杭の短期許容支持力は、長期許容支持力の２倍とする。　鉄筋　①鉄筋はJIS G3112「鉄筋コンクリート用鋼棒」ならびにJIS 　　G3117「鉄筋コンクリート用再生鋼棒」の規格に定めたも　　のとする。　②主筋は異形鉄筋とする。　コンクリート　調合は下記の条件によるほかJASS5による。　ａ．設計基準強度（Fc）は、18N/mm2≦Fc≦32N/mm2とする。　ｂ．気温による強度の補正は原則として行わない。　ｃ．所用スランプは20cm以下とする。　ｄ．水セメント比は60%以下とする。　ｅ．単位セメント量は300Kg/m3以上とする。　ｆ．原則として表面活性剤を用いる。ATOM20型ATOM23型ATOM10,10-2型ATOM11型ATOM12,12-2型ATOM13型ATOM15,15-2型ATOM17型ATOM20型ATOM23型112